安い家づくりの前提条件

必要なものは何か、除外できるものはどれか、家づくり
の構想を明白にすることです。

外構は趣味を兼ねて業者に頼まずに自分でやれる場合も
あります。

簡素化した間取り、外観は凹凸を付けない長方立法形、
建材は安価な規格品を使う、工法は融通の利く木造在来
工法にする、などの工夫するといいです。





建築設計事務所を窓口にする

「設計事務所に頼むと設計手数料とか監理費用をとられる
から損をする」と考えるかも知れませんが、一概にそう
とも言えません。

工務店やハウスメーカーを窓口にした場合でも、設計料や
管理費用は見積もりに含まれているか、他の部分に経費と
して計算されている筈です。

また、監理は設計事務所の方が第三者的な感覚でやってく
れます。工務店やハウスメーカーでは内部の都合で監理さ
れる場合も有ります。

良心的な設計事務所を見つけて、家を建てる予算を言って
相談するのも一つの手段です。

しかも、設計は建築の重要な基本的なものですから、この
業務での費用削減は、手抜きとかの致命的なコストダウン
にならないから安心です。


優遇税制を活用する

各種の税制優遇措置が受けられます。住宅ローン減税で、
所得税や住民税から控除されます。長期優良住宅では
大きな減税措置と補助金が得られます。この優遇措置を
受けるには延べ床面積が50u以上などの条件があります。

一般に住宅控除と言われていますが、住宅ローン残高の
一定割合を所得税額から控除する制度があります。

一例ですが、平成26年4月〜29年12月まで、年間
控除額40万円、最大控除額400万円
(消費税8%または10%の場合の金額)

住宅ローン控除額=住宅ローン年末残高×控除率(1%)

年末の住宅ローン残高の1%の額を、納めるべき所得税から
直接控除されます。(税額控除)


坪単価は目安

坪単価が安ければ安価な住宅と一概に言えません。最低限
必要な付帯設備に掛かる費用は、延べ床面積の大小に関わ
らず必要なものです。

例えば、キッチン、トイレ、バスルーム、玄関などは必需
設備です。 その部分の全体の延べ床面積に占める割合は
ある意味一定ですから、延べ床面積が小さければ小さい程
費用の占める割合は大きくなります。

逆に、延べ床面積が大きい程費用の掛かる割合は小さくな
ります。従って、坪単価は同一延べ床面積で比較判断する
ものです。

また、延べ床面積が大きいのに坪単価が意外に高いときが
あります。それは、余分な設備(あまり必要としていない)
が盛り込まれている可能性があります。

シンプルに無駄を省かないと、安価な家はつくれないと思
います。

そのほか、坪単価に外工事費が含まれていることがあります
から確認を要します。



 





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